手術給付金

手術給付金 保険用語集

医療保険を選ぶ際、入院したら一日いくらの給付金が受け取れるのか、すなわち「入院給付金」を目安にする人は多いと思いますが、医療費の中で大きなウェイトを占めるのは「手術費用」です。

手術給付金は、保険契約者が病気やけがの治療のために病院で手術を受けた際に、医療保険から一定額の給付金を支払う保険のことを指します。

手術は、健康保険でカバーされる範囲を超える高額な費用がかかることがあります。

入院給付金は入院1日あたりの金額が決まっていますが、手術給付金は手術内容により金額が決まっています。

手術給付金があると、その費用の一部を補てんできるので、突発的な出費に対応できます。

手術は誰にでも起こりうることであり、健康保険だけでなく手術給付金を含む保険に加入することで、不測の医療費に備えることができます。

手術給付金の対象となる手術

対象となる手術は2つのパターンに分けられます。

約款に記載されている88項目型(約600種類)

保険会社が決めた88項目(または89項目)の手術項目について手術給付金が支払われる医療保険です。

89項目となっているものは88項目に、骨髄移植のドナーとなる場合に受ける骨髄幹細胞採取手術を追加したものです。

約款に記載されている88項目型に当てはまる手術は以下のようなものになります。

・乳房の手術

・筋骨の手術

・呼吸器・胸部の手術 など

健康保険連動型(約1000種類)

公的医療保険適用の約1,000種類の手術を対象とする医療保険です。

以前は、上記の88項目の手術を対象とした医療保険が主流でしたが、88項目の手術が必ずしも公的医療保険適用の手術と一致していないということから、わかりやすくするという意味もありこのタイプの医療保険が現れました。

現在はこのタイプが主流となっています。

健康保険連動型に当てはまる手術は以下のようなものになります。

・子宮頚管ポリープ

・ものもらい

・中耳炎

・痔 など

手術給付金の対象外となる手術

・扁桃腺摘出手術

・レーシックや美容整形、歯科などの手術

・先進医療に含まれる手術 など

このほかにも例えば、契約前に診断されていた病気が、保険加入後に悪化し手術したような場合は保障対象外となります。

手術給付金の給付額

多くの医療保険や医療特約は、手術の種類に応じて、入院給付金日額に10倍・20倍・40倍のいずれかを掛けた金額を給付するタイプとなっています。

パンフレットなどには、「10倍・20倍・40倍」という表現以外にも「最高20万円」(入院給付金日額5,000円の場合)といった表現をしているケースもあります。

手術の種類ごとの倍率が約款に記載されていますので確認しましょう。

手術給付金の支払いには制限がないのが一般的で、該当する手術であれば何度でももらえます。

ただし、保険会社によっては複数回の給付を認めないケースがありますので注意してください。

また、1回の手術で2種類以上の手術を同時に行った場合は、最も倍率が高い手術のみが給付対象となります。

手術給付金は非課税

手術をした場合、加入している医療保険やがん保険の給付金支払い事由に該当していれば、保険会社へ請求することで、給付金を受け取ることができます。

この場合の税金の取扱について、入院給付金や手術給付金は、その受取人が「被保険者」か「被保険者の妻」、または「被保険者の直系血族または生計を一にするその他の親族」で、所得税法施行令第30条第1号に掲げる「身体の傷害に基因して支払われるもの」に該当するものであれば、非課税として扱ってよいことになっています。

ちなみに生命保険契約に類する共済の入院共済金や手術共済金等も同様の扱いとなります。

これは入院給付金・手術給付金に限らず、通院給付金やがん診断給付金、所得補償保険金、死亡保険のリビングニーズ等も、身体の傷害に基因して支払われるものであれば非課税扱いとなります。

手術給付金の受け取り方と見直しのポイント

手術給付金は、保険契約者が手術を受けた場合に、一定の金額を受け取ることができる保険の給付金の一つです。

手術には入院や手術費用がかかり、生活費もかかるため、手術給付金はその負担を軽減するために役立ちます。

手術給付金を受け取るには、保険契約者が手術を受けた旨を保険会社に申請し、必要な手続きを行う必要があります。

手続きには、手術を受けた医療機関からの診断書の提出や、必要な書類の提出が含まれます。

手術給付金の見直しを考える際には、保険契約者が加入している保険商品の特約内容や保障額を確認することが重要です。

また、手術給付金の受け取り条件や保険料の見直しも検討することで、より適切な保障を得ることができます。

手術給付金は、手術を受ける可能性がある人にとって、大変役立つ保障の一つです。

しかし、保険商品や保障内容によって異なるため、自分に最適な保険商品を選ぶためにも、見直しをすることをオススメします。

 

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