終身保険は、生涯にわたって保障が継続する保険のことを指します。
つまり、契約期間が定められている定期保険とは異なり、保険料を納付し続ける限り保障が続くという点が特徴的です。
生涯にわたって保障が続くことから、万が一の場合に家族を守るための手段として、長期的な視野で検討することが重要です。
しかし、保険料が高いといったデメリットもあるため、自分にとって必要な保障内容をよく考えた上で選択することが大切です。
終身保険とは
終身保険とは一生涯続いていく死亡保障のことです。
解約をしなければ設定した死亡保障が一生涯保障続きます。
したがって、解約をしなければ、死亡時に保険金が支払われます。
そしてもう一つの特徴は掛け捨てではなくお金が貯まっていくタイプの保険です。
基本的に終身保険は死亡保障ですが貯蓄性を利用して、老後の生活費・子供の学費など将来のお金を貯めていくことにも活用できる商品です。
終身保険では、いつか必ず訪れる保険金の支払いに備えて、保険料の一部が積み立てられています。
そのため途中で解約した場合には、その積立金の中から解約返戻金というかたちで返金されます。
ただし、解約した場合は、その後の保障はなくなりますので注意してください。
解約返戻金は、加入して年月が経過するにしたがって金額が大きくなります。
支払保険料総額に対する解約返戻金の割合を返戻率といいますが、解約返戻金の額の方が大きくなる（返戻率が100%を超える）と、解約によりお金が増えて戻ってくることになります。
終身保険を貯蓄として利用する場合は、この返戻率が大きいほどお金が増えることになります。
保険料の支払い方法
保険期間が長いこともあり、いくつか用意されています。
「一時払い」、「月払い」、「年払い」、「全期前納払い」があります。
全期前納払いとは、一生涯保障を継続するために必要な保険料を「月払い」や「年払い」の保険料の「全期間の保険料」をあらかじめ保険会社に預けておいて、保険会社が毎月、毎年、保険料に充当する支払い方法です。
したがって、死亡時や高度障害時に受け取る場合は、保険金に加えて未経過期間分の保険料も戻ってきます。
これが一時払いとの大きな違いです。
保険料の払込期間の設定
一生涯保障が続きますが、保険料は任意に払い込みの期間が設定できます。
保険期間より短く払う短期払いは10年、15年、20年、もしくは60歳、65歳までという形で設定できます。
終身保険のメリット
一生涯の保障
終身保険の特徴そのものである、保障が一生涯続くことです。
保障期間を過ぎると保障がなくなる「定期保険」とは異なり安心です。
貯蓄性がある
被保険者が死亡もしくは高度障害状態になった時に死亡保険金が支払われるだけではなく、保険料の払込終了後に解約すると多くの場合、解約返戻金が払込保険料累計額を上回るので、貯蓄としても活用できます。
保障が必要な子育て期間に死亡保障を目的に加入し、死亡保障の必要性が少なくなった段階で貯蓄を目的に保険を保有し続けることができるのが魅力です。
そのため、「子どもの学費」「老後の生活資金」「葬儀費用」「相続対策」など、さまざまな目的で利用可能です。
終身保険のデメリット
定期保険と比較して保険料が高い
定期保険の保険料に比べて終身保険の保険料が一般的に高くことです。
そのため終身保険だけで十分な死亡保障を得ようとした場合、家計への負担が大きくなります。
中途解約は元本割れの可能性あり
終身保険を使った資産形成を始めたが、払込期間が終わる前に中途解約すると、解約返戻金が払込保険料累計額を下回ることが多いです。
払込期間が終わるまで払い続けられる額の保険料で加入するようにしましょう。
インフレに弱い
物価の上昇（インフレ）によって保険金額や解約返戻金の金額の「価値」が、当初の予定よりも目減りしてしまう可能性があります。
今こそ見直そう！終身保険のメリット・デメリット
終身保険は、その名の通り、保険料を一定期間支払い、死亡保障を終身で受けられる保険です。
そのため、長期的な生命保険として注目を集めています。
しかし、メリットばかりではなく、注意すべき点もあります。
終身保険のメリットは、保障期間が一生涯であることや、死亡保障だけでなく、入院保障や傷害保障が含まれることなどです。
また、老後の備えとして、終身保険に加入することで、将来の医療費の心配を軽減できることもあります。
一方、終身保険にはデメリットもあります。
保険料が他の保険に比べて高くなることが挙げられます。
また、長期的な契約となるため、解約する場合には、多額の解約返戻金を失う可能性があることにも注意が必要です。
保険の見直しを検討する際には、終身保険も選択肢の一つとなることがあります。
しかし、自分にとって最適な保険プランを選ぶためには、保険商品の比較や、ライフスタイルの変化に応じた保険の見直しが必要です。
今一度、自分に合った保険プランを見直してみましょう。
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